電子タバコにまつわる「企み」の兆候とは

電子タバコにまつわる「企み」の兆候とは https://news.yahoo.co.jp/byline/ishidamasahiko/20170828-00075049/

石田雅彦  | フリーランスライター、編集者 8/28(月) 17:21

 米国トランプ政権のFDA(食品医薬品局)が、7月28日にタバコの「ニコチン量規制案」を発表した。規制案によれば、タバコに含有されるニコチンの割合を中毒性がない量まで引き下げなければならない。この発表の結果、米国のフィリップ・モリス・インターナショナルを傘下に持つアルトリア・グループや英国のブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BAT)など、タバコ会社の株価がウォールストリートで大きく値を下げて話題になった。

ニコチン規制はタバコ会社の息の根を止めるか

 これについて、スタンフォード大学の科学史教授、ロバート・N・プロクター(Robert N. Proctor、※1)は英国の医学雑誌『BMJ』に寄稿し(※2)、依然として世界で巨額な収益を上げているタバコ会社にとって、今回のFDAのニコチン規制案は大打撃になるはずだ、と書いている。

 寄稿の中でプロクターは、タバコ企業が現在作っている紙巻きタバコの重さにおける1%から2%というニコチンの含有量(※3)は、喫煙者を満足させ、中毒を引き起こしてタバコをやめられなくさせるための絶妙な分量(スイートスポット)だ、と言っている。FDAの「狙い」は表向き、喫煙の習慣がニコチン中毒にあることを国民へ広く知らしめることだ。

 WHOや各国政府の保健衛生部門、禁煙団体などとの間で長年、綱引きしてきたタバコ企業にとって、この割合が1/10でも引き下げられ、これ以下のニコチン含有量になってしまえば、喫煙者をニコチン中毒にできず、紙巻きタバコに惹きつけ続けておくことは難しいだろう。

 もちろん、タバコの中毒性は、ニコチンによる身体的な作用のみならず、心理的社会的な影響も大きい。だが、ニコチンの量を減らさなければならなくなれば、かつて紙巻きタバコにアンモニアを含ませて中毒性習慣性を高めていたような、何かしらの策をタバコ企業が弄してくることも予想される。

 タバコ企業にはタバコの中毒性や健康被害を知りつつ隠蔽してきた「前科」があるから、この予測も全くあり得ない話ではない。一方、トランプ大統領が任命したスコット・ゴットリーブ(Scott Gottlieb)FDA長官には、リキッド揮発性電子タバコ、いわゆる「VAPES」(※4)の製造企業との利益相関も取りざたされている。

 また、タバコ企業の側はFDAの規制案に対し、ニコチンの含有量が減れば、禁酒法時代のようなことが起き、違法な取引が横行するだろうと批判してもいる。だが、プロクターはこれに対し、ニコチンパッチやニコチンガムなど、ニコチンを摂取できる合法的な手段はあるのだから心配ない、と反論した。

電子タバコ研究を支援するタバコ会社

 日本に限らず、世界的に紙巻きタバコに対する風当たりは増すばかりだ。こうした流れを受け、フィリップ・モリス・インターナショナルが紙巻きタバコからの将来的な撤退を示唆するなど、大手タバコ企業は電子タバコ(電気式加熱タバコ)へシフトしつつある。

 FDAの「ニコチン規制案」は、段階的に行われるであろうタバコ規制の第一段階であり、ニコチン規制の代わりに「安全」な電子タバコの開発に時間的余裕を与えるため、電子タバコに対する規制の予定を遅らせる、とも発表している(※5)。

 おそらく、ここ最近よく学術誌に発表されている電子タバコの「ハームリダクション(Harm Reduction)」の効果、つまり禁煙へ移行する手段として電子タバコの使用が有効なのではないか、という疫学研究(※6)もFDAの計画変更に一定の影響を与えているのだろう。ちなみに、電子タバコのハームリダクションについては、禁煙外来にはニコチン代替治療薬などがあり、わざわざ電子タバコを利用して禁煙しなくてもいい、という意見もある。

 そのせいもあり、タバコ会社による「電子タバコ販売戦略」と「イメージ戦略」はかなり奏功している。たとえば、つい最近の論文には、電子タバコは「ファッショナブルな先端技術がつめこまれた製品であり、紙巻きタバコよりも健康に害はない」というアンケート結果もあった(※7)。また、電子タバコが「禁煙へ移行する手段」とする論文の中には、タバコ会社から資金提供を受けて調査研究しているものも散見される(※8)。

 電子タバコについては議論がつくされていないし(※8)、電子タバコから出るエアゾルが、どれだけ吸っている本人や周囲で吸わされる人たちの健康へ被害を及ぼすのか、まだはっきりとはわかっていない。

 だが、ハームリダクションについて研究支援しているように、タバコ企業はその生き残りを電子タバコに賭け、様々な方策をたててきている。電子タバコ規制を先送りした今回のFDAのニコチン規制案にも、タバコ企業から何らかの影響が及んでいる可能性もあるのだ。

※1:タバコにアンモニアが添加されることで中毒性を高めているのではないか、というタバコ企業の製造法について1999年に証言した(ペンシルベニア州立大学教授時代)。政治的や文化的な理由で意図的に作られた「無知、アグノトロジー(Agnotology)」という概念を提唱している。

※1:T Stevenson, R Proctor, "The secret and soul of Marlboro. Philip Morris and the origins, spread, and denial of nicotine free basing." American Journal of Public Health, 2008, 98(7):1184-94, 1, August, 2008

※2:Robert N. Proctor, "FDA’s new plan to reduce the nicotine in cigarettes to sub-addictive levels could be a game-changer." BMJ, Vol.26, Issue5, 2017

※3:例えば、JTの「メビウス」のニコチン量は0.8mg/1本。

※4:「VAPE」とも。フレーバーのある各種リキッドを電気的に加熱して吸い込むタイプの電子タバコ。ニコチン入りリキッドもあり、ネット通販などで入手可能。リキッドではなくタバコ葉を使うJT(日本たばこ産業)の「プルームテック」も一種のVAPE式電子タバコ。

※5:2016年8月時点で新たに規制されたタバコ製品の審査申請提出期限を2021年以降に延長する、という案。

※6:Shu-Hong Zhu, Yue-Lin Zhuang, Shiushing Wong, Sharon E Cummins, Gary J Tedeschi, "E-cigarette use and associated changes in population smoking cessation: evidence from US current population surveys." the BMJ, 358, 26, July, 2017

※6:Max W Y Lam, Nelson W Y Leung, Baker KK Bat, Gary K S Leung, Kelvin K F Tsoi, "Real-time data capture with electronic cigarettes for smoking cessation programme: a cloud platform for behavioural research." BMJ, 31, July, 2017

※7:A. Daniluk, et al., "Electronic Cigarettes and Awareness of Their Health Effects." Advances in Experimental Medicine and Biology, 12, August, 2017

※8:Nathan Gale, Mike McEwan, Alison C. Eldridge, Neil Sherwood, Edward Bowen, Simon McDermott, Emma Holmes, Andrew Hedge, Stuart Hossack, Oscar M. Camacho, Graham Errington, John McAughey, James Murphy, Chuan Liu, Christopher J. Proctor and Ian M. Fearon, "A randomised, controlled, two-Centre open-label study in healthy Japanese subjects to evaluate the effect on biomarkers of exposure of switching from a conventional cigarette to a tobacco heating product." BMC Public Health, 22, August, 2017

※9:Ashley Sanders-Jackson , Andy S. L. Tan, Cabral A. Bigman, Susan Mello, Jeff Niederdeppe, "To Regulate or Not to Regulate? Views on Electronic Cigarette Regulations and Beliefs about the Reasons for and against Regulation." PLOS ONE, 12, August, 2016

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2歳で1日40本喫煙 インドネシアの男児が9歳になり禁煙に成功

2歳で1日40本喫煙 インドネシアの男児が9歳になり禁煙に成功

1日40本喫煙のインドネシア2歳男児 9歳で禁煙までの厳しい道のり
2017年9月6日 9時0分 東スポWeb
 数年前に、2歳にして1日40本のたばこを吸うことで世界の注目を集めたインドネシアの男児が、9歳になり禁煙に成功した。英国の大衆紙「サン(電子版)」が4日に報じた。
 インドネシアのスマトラ島にある村で暮らすアルディ・リザルくんは2歳のころ、オシメをつけておもちゃの車に乗りながらたばこを吸っていることで有名になり、その姿を収めた写真と映像は世界中の人々を驚かせた。
 たばこを吸い始めたのは、父親が吸っていたたばこをアルディくんに与えたことがきっかけという。2歳にして1日に40本を吸うアルディくんに対し、母親のダイアナさんは、幼い息子が死んでしまうのでは?と心配して禁煙指導を開始。
 だが、たばこを取り上げるとかんしゃくを起こすアルディくんに、かなり手を焼いた。ダイアナさんは「彼はたばこが吸えないと、壁に頭を打ち付けたり、クレージーになり、自傷行為に走っていた」と当時を振り返った。アルディくんにとっても禁煙は大変きつかったようで「たばこを吸わないと、口が酸っぱくなり、めまいがした」という。
 喫煙量が減り始めると、今度は過食に走った。1日にコンデンスミルク3缶を飲み、ファストフードを食べる毎日となり、一時期は5歳にして22キロと平均体重をはるかに上回るペースで増量。その後、インドネシア政府や栄養士の支援を受けつつ、鮮魚、果物、野菜を食べて体重を減らし、健康的な体重まで落とすことに成功した。
 喫煙と減量に成功したアルディくんは現在、勉学に励む小学4年生。
「僕は今、ハッピーだ。物事により熱心に取り組めるようになり、元気もいっぱいだ」と毎日の生活を楽しんでいるようだ。

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「加熱式たばこ」増税検討

「加熱式たばこ」増税検討

9月7日(木)

自民党の宮沢税制調査会長はきょう、来年度の税制改正で加熱式たばこの増税を検討する考えを示しました。現状では、加熱式たばこは通常の紙巻きたばこよりも税負担が軽くなっています。また、宮沢氏は、所得税について、現行の控除制度は「所得の高い人の負担軽減につながっている」と指摘し、所得控除制度の見直しに意欲を示しました。

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たばこのない東京五輪に 屋内原則禁煙、罰則付き条例

たばこのない東京五輪に 屋内原則禁煙、罰則付き条例

http://www.saga-s.co.jp/news/saga/10101/461757

2017年09月08日 18時38分

■小池知事、18年2月提案目指す 

 2020年東京五輪・パラリンピックに向け、東京都が屋内を原則禁煙とする罰則付きの受動喫煙防止条例を制定する方針を固めたことが7日、関係者への取材で分かった。小池百合子知事が8日にも基本的な考え方を示し、パブリックコメントを実施する見通し。

 都は五輪開催都市として、国際オリンピック委員会(IOC)が掲げる「たばこのない五輪」を実現するため、来年2月の都議会に条例提案することを目指す。

 関係者によると、基本的な考え方は、小池知事が事実上率いる地域政党「都民ファーストの会」が7月の都議選で掲げた公共施設や飲食店の屋内を原則禁煙とする罰則付きの案が軸になる。

 都の受動喫煙対策では他に、都民ファと公明党が18歳未満の子どもを受動喫煙から守るための条例案を20日開会予定の都議会に共同提案することを目指している。この条例案は子どもの同乗している自動車内は禁煙とすることなどを掲げるが、罰則規定はない。

 都民ファと公明は都議選で、罰則付きの受動喫煙防止条例の制定を公約に盛り込んでおり、都も含めて検討していた。【共同】

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飲み続けたいならまず禁煙 がんのリスクたばこが助長

飲み続けたいならまず禁煙 がんのリスクたばこが助長

2017/9/5

 2020年の東京オリンピックを控え、喫煙問題が改めて注目されている。喫煙が、がんをはじめとした様々な病気の原因になることは広く知られている。一方で、お酒の飲み過ぎが体に悪いことも繰り返し紹介してきた。では、タバコと飲酒の2つが重なるとどうなるのだろうか。がんになる危険性が一層高まるといったことはないのだろうか。酒ジャーナリストの葉石かおりが、日本のがん研究の総本山である国立がん研究センターに取材して話を聞いた。

◇  ◇  ◇

■タバコと酒、ダブルになったときのリスクは?

 昔と比べ、今はだいぶ少なくなったものの、左党には喫煙者が案外多い。現に新橋あたりの渋い居酒屋に行くと、タバコの煙で視界が曇るほどである。実際、「お酒を飲むときはタバコも吸わずにはいられない」という左党の読者も少なくないだろう。

 私的なことだが、実父は喫煙が主な原因のCOPD(慢性閉塞性肺疾患)で他界していることもあって、個人的にはタバコの煙がもくもくの中での飲酒は苦手である。タバコはアルコール同様、嗜好品なので、個々が楽しむ分には問題ないと思っている。しかし以前から問題視されている受動喫煙の被害を考えると、クリーンな空気の中で心おきなく酒をおいしく飲みたいと思う。国でも2020年の東京オリンピックを前に、受動喫煙防止の法整備の議論が交わされている。国レベルでの対策となると、気にせずにはいられない。

 タバコが体に悪影響をもたらし、がんをはじめとした様々な病気の原因になることは、論をまたないところだと思う。また、飲酒も適量以内ならいい影響もあるとはいえ、飲み過ぎが体に悪いことは、これまで記事で幾度となく紹介してきた。では、タバコと飲酒の2つが重なるとどうなるのだろうか。

 実際、私の周囲の左党で、かつ喫煙する人の中には、がんに罹患した人が何人かいる。このため、私はかねがねタバコと飲酒の因果関係を疑っていた。それぞれ単独ではよくないことは分かっているが、ダブルになるとリスクがより高まるのではないだろうか。具体的には、タバコががんの原因になることは周知の事実だが、飲酒によってその危険性がより高まるのではないだろうか。

 そこで今回は、国内におけるがん研究の総本山ともいえる国立がん研究センターで、がんや慢性疾患の疫学研究や大規模コホート研究[注1]を手がけてきた、社会と健康研究センター コホート連携研究部部長の井上真奈美さんに、タバコと飲酒のコンビによるリスクについて話を伺った。

■タバコは百害あって一利なし

 まずは、タバコのがんへの影響を改めて井上さんに確認してみた。

 「タバコにはニトロソアミン、ヒ素、カドミウムといった発がん物質が約70種類含まれています。このため、肺がん、咽頭・喉頭がん、胃がん、食道がんなど、さまざまな部位のがんの発症リスクを確実に高めます」(井上さん)

 国立がん研究センターでは、日本人のがんと生活習慣との因果関係の評価を行っている。国内外の最新の研究結果を基に、全体および個々の部位のがんについてリスク評価を「がんのリスク・予防要因 評価一覧」としてホームページで公開している。最も信頼性が高い評価から順に「確実」→「ほぼ確実」→「可能性あり」→「データ不十分」となっている。

 「タバコとがんの罹患については、全がん、肺がん、肝がん、胃がん、食道がん、膵臓がん、子宮頸がん、頭頸部がん、膀胱がんの発症リスクの信頼性が、最も高い『確実』と評価されています。他の部位のがんについても、乳がんや大腸がんが『可能性あり』となっており、リスクがあると考えられます。そう、タバコは百害あって一利なしなのです」(井上さん)

 百害あって一利なし――。

 ある程度予測できたこととはいえ、ここまでハッキリ断言されると、改めてその怖さがよく分かる。実際、上のがんのリスク評価の表を見ても、信頼性が「確実」である濃い茶色の欄が、圧倒的に多いのが「喫煙」であることがよく分かる。さらに井上さんはこう続ける。

 「世界的には、今は、タバコにはどういった健康への害があるかを研究する段階を脱し、『どうやってタバコのない環境を実現するか?』という『対策』のフェーズにあるといえます。言い換えれば、それほどタバコによる健康被害は甚大で、確実に体に影響があるということです」(井上さん)

 喫煙リスクをはっきり示されると、周囲の愛煙家に禁煙を勧めたくなる。では、ここに飲酒によるリスクが加わると、どうなるのだろうか。

[注1]特定の集団(コホート)を対象として長期的に経過を追跡する調査手法のこと


 国立がん研究センターでは、「コホート研究」という手法で、がんなどの病気と生活習慣との関連を1990年から長期にわたって研究している。対象者にアンケート用紙を配布し、健診に参加する人からは可能なら血液試料や健診データも提供してもらい、5年後、10年後……というように追跡していくわけだ。井上さんたちは、40~59歳の男女約7万3000人を対象に2001年まで追跡した調査結果を基に、飲酒とがんの発生率について調査した結果を2005年に発表している(Br J Cancer. 2005;92(1):182-7.)。

■飲酒とタバコを同時進行させると、がんのリスクが2倍以上に!

 「コホート研究の結果から、飲酒量が多くなると、将来がんになりやすいことが明らかになっています。飲酒量が1日2~3合の男性は、時々飲む人に比べて、がん発生率が1.4倍に、1日3合以上の人は1.6倍になっています。そして、ここに喫煙が加わると、がんに罹患するリスクがさらに高まるのです」(井上さん)

 「ああ、やっぱり……」という声が聞こえてきそう。予想通り、喫煙と飲酒のセットは最悪のリスクなのだ。それはデータにも明確に表れている。

 「喫煙習慣別に飲酒とがんの発生率のデータを見てみると、非喫煙者と喫煙者とでは大きな差があります。『時々飲む』人を1としたときの相対リスクは、適量といわれる『1日1合未満』では非喫煙者が0.87であるのに対し、喫煙者は1.69と、この段階でも倍近い差が出ています。1日3合以上の多量飲酒の場合、非喫煙者は1.02に対し、喫煙者では2.32と倍以上のリスクがあります。非喫煙者は、飲酒量が増えてもがんの発生率はそう高くならないのに対し、喫煙がプラスされると確実に高くなっていきます。つまり飲酒によるがんのリスクは、喫煙によって助長されるのです」(井上さん)

 バブル時代のトレンディードラマ(既に死語?)では、主人公が酒を飲みながらタバコをふかすシーンが当たり前だったが、それはもはや過去のこと。飲酒と喫煙のセットは超危険なのだ。

■セットにすると、なぜがんのリスクが上がるのか?

 では、喫煙と飲酒をセットにした際、がんの発生率が上がる原因は何なのだろうか?

 「詳しいメカニズムは分かっていませんが、現時点で示唆されているのが、アルコールの慢性摂取によって酵素誘導[注2]される薬物代謝酵素CYP(チトクロームP450)の影響です。アルコールを飲むと、特にCYP2E1の酵素誘導が進みます。CYPは、ニトロソアミンをはじめとする、タバコ中のがん原物質を活性化する作用があると考えられています」(井上さん)

 また、アルコールが体内で代謝される際に生じるアセトアルデヒドにも発がん性があることが知られている。酒を飲んで顔が赤くなる、いわゆる酒に弱い人は、アセトアルデヒドの分解能力が弱いため、アセトアルデヒドが残りやすい。つまり、発がん性のあるアセトアルデヒドにさらされる時間が長くなるわけだ。井上さんは、「このように酒を飲んで赤くなる人は、喫煙とセットにするとがんになる危険性がさらに上がる可能性があります」と話す。

 以前「お酒で赤くなる人、ならない人 がんのリスクも違う」という記事でも紹介したように、日本人は、黒人や白人に比べて、顔が赤くなる人(アセトアルデヒドの分解能力が低い人)の割合が多いので、より気をつけたほうがよさそうだ。しかし、こうなると、もうタバコをやめる以外に対策はないということだろうか……?

 「そうですね、やはりタバコをやめる以外に選択肢はありません。先ほどのデータからも明らかなように、アルコールとタバコのセットは厳禁。酒とタバコのどちらをやめたほうがいいかと言われれば、間違いなくタバコです」(井上さん)

 読者の中にも、酒とタバコを両方とも愛してやまない人は少なからずいると思う。もし、酒を飲み続けたいなら、やはりタバコはやめたほうがよさそうだ。

■受動喫煙による肺がんの発症リスクも「確実」に

 ここで受動喫煙についても触れておきたい。日本の居酒屋や喫茶店では、いまだ喫煙可の店が目立つ。国民健康・栄養調査(2013年)によると、受動喫煙が月に1回以上ある人の割合は家庭で16.4%、飲食店で46.8%、職場で33.1%と、ダントツで飲食店での受動喫煙率が高い。私のように非喫煙者であっても、タバコの煙もくもくの居酒屋で飲んでいたら、どんなリスクがあるのだろうか?

 「受動喫煙による肺がんの発症リスクの信頼性も昨年の8月に『ほぼ確実』から『確実』へと格上げされました。他のがんの発症リスクについてはデータがまだ不十分ではありますが、副流煙のほうが主流煙より有害物質が多いので、安心とは言い切れません。配偶者が喫煙者だと、家族に喫煙者がいない人の1.3倍も肺がんの発症率が上がるという報告もあります」(井上さん)

 ◇  ◇  ◇

 飲酒は「適量(1日1合)を守ろう」という救いの言葉があるが、喫煙の場合、残念ながら卒煙または禁煙以外、手立てがない。現在、日本において男性のがんの30~40%、女性のがんの3~5%がタバコが原因のがんだという。酒を長~く、おいしく飲むためにも、タバコとの付き合い方をちょっと考えてみてはいかがだろうか?

[注2]酵素の合成が誘導され、酵素量が増加すること。

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